ホテル・旅館の経費内訳を徹底解説！運営コスト削減の実践ポイントも紹介

ホテルや旅館の経営では、日々の宿泊予約や売上数字に一喜一憂しがちですが、実際に月末・年度末の収支を確認すると「思ったほど利益が残っていない」という状況に直面する経営者は少なくありません。

売上は確かに伸びているのに、手元資金は思うように増えていない——その原因の多くは、運営にかかる多岐にわたる経費にあります。

人件費や光熱費といった避けられない固定費、OTA手数料や広告宣伝費などの営業コスト、さらには食材費やリネン費といった日々積み重なる変動費。

これらの支出を正しく把握しなければ、せっかくの売上も「消えてしまう」構造から抜け出すことはできません。

加えて、宿泊業界はポストコロナを経て旅行ニーズが多様化し、競争環境も年々厳しさを増しています。

新しいサービスや設備投資に挑戦しなければならない一方で、支出を抑えなければ利益は確保できないという二律背反の課題に直面しているのです。

そこで重要になるのが、経費の内訳を正確に把握し、削減可能なポイントを戦略的に見直すこと。

むやみにコストを削るのではなく、「サービスの質を落とさずに効率化を進める」ことこそが、安定経営の第一歩です。

本記事では、ホテル・旅館経営に必要な経費の内訳を丁寧に整理し、なぜ経費削減が不可欠なのかを解説。さらに、実際に活用できる削減テクニックや注意すべきポイントを具体的に紹介していきます。

主な経費の内訳

ホテル・旅館の運営で発生する経費は、大きく以下の5つに分類されます。

それぞれの性質や特徴を理解することが、健全な経営管理の第一歩です。

1. 人件費

宿泊業における最大のコスト要因が人件費です。

• 項目例：求人費、教育研修費、福利厚生費、給与、退職金、外注委託費、役員報酬
• 特徴：固定費の割合が高く、宿泊者数が少なくても必ず発生。スタッフの質がサービスに直結するため、削減のバランスが難しい領域です。
• ポイント：効率化やIT化によって業務を軽減することで、単純な人員削減ではなく「適正配置」でコストを抑えるのが理想です。

2. サービス提供・運営費

宿泊客に快適な滞在を提供するために必要な運営コスト。

• 項目例：水道光熱費、通信費、アメニティなどの消耗品、リネン費、清掃費、衛生管理費（マットや廃棄物処理費など）
• 特徴：稼働率に応じて変動する部分もありますが、一定水準の支出は必ず発生します。特に光熱費やリネン費は削減の工夫が求められる領域です。
• ポイント：エネルギーマネジメントやアメニティバーの導入など、無理なく品質を落とさずに見直せる余地があります。

3. 食材・飲料費

特に旅館やフルサービスホテルでは大きな比率を占めます。

• 項目例：夕食・朝食の食材原価、飲料費、売店やラウンジで提供する食品仕入れ
• 特徴：仕入れと消費期限のバランスが重要で、ロスが大きなコスト要因になります。
• ポイント：メニュー構成や仕入れルートの最適化、在庫管理の徹底が欠かせません。

4. 営業活動費

集客のために必要な販促コスト。

• 項目例：広告宣伝費、OTA手数料、営業交通費、接待交際費など
• 特徴：OTA手数料は8〜15％に達することもあり、依存度が高い施設ほど利益を圧迫します。
• ポイント：広告やOTAに頼りすぎず、自社予約比率を高める仕組みづくりが中長期的な課題です。

5. 施設管理費

宿泊施設を維持するために必要なコスト。

• 項目例：家賃、修繕・保守費、機器リース料、保険料、顧問料（税理士・弁護士）、会費・組合費、税金（固定資産税・都市計画税など）
• 特徴：金額が大きい固定費が多く、一度契約すると柔軟な削減が難しい場合もあります。
• ポイント：契約内容や相見積もりの活用による見直し、補助金・税制優遇の活用が有効です。

各経費の削減方法・実践テクニック

1. 設備投資・リニューアル費

• 補助金の活用
  • 「事業再構築補助金」：新しい宿泊サービスや施設改装時に活用可能（最大1.5億円規模の補助）。
  • 「ものづくり・商業・サービス補助金」：改装や効率化設備に利用可能（最大1,250万円）。
• ポイント：補助金は申請に時間がかかるため、計画的に準備すること。専門家に申請サポートを依頼するのも効果的。

2. 人件費

• IT導入による省人化：PMS（ホテル管理システム）や自動チェックイン機を導入することで、フロント業務を大幅に効率化。
• 外部委託の精査：清掃や警備など外注費が高止まりしていないか確認。内部スタッフで対応できる部分は見直す。
• スタッフ定着率の向上：離職率が高いと採用・教育コストが増大。職場環境改善や評価制度の透明化が、長期的なコスト削減につながる。

3. 水道光熱費

• IoT活用：デマンドコントローラーでピーク時の電力を抑制。照明のLED化や人感センサー導入も有効。
• 電力会社の切替：新電力や地域電力を比較し、契約内容を最適化。ただし燃料価格変動には注意。
• リネン交換省略プラン：連泊者に「エコプラン」を提案し、タオルやシーツ交換を必要最小限にすることでコスト削減と環境配慮を両立。

4. 通信費

• 契約見直し：古いプロバイダー契約は割高の可能性大。新しいプランに切り替えるだけで月数万円規模の削減が可能。
• 補助金活用：「IT導入補助金」でチェックイン機や顧客管理システムの導入を支援。通信費削減と業務効率化を同時に実現。

5. 備品・アメニティ

• アメニティバー方式：客室に一律配置するのではなく、フロントにまとめて設置し、必要な分だけ利用してもらう。廃棄ロス削減＋SDGs対応。
• 量産品への切替：オリジナル品はブランディング効果が高い一方で高コスト。ターゲット層やブランド戦略に応じて判断。
• セルフ補充：スタッフが客室ごとに補充する工数を減らすことで人件費削減にも直結。

6. OTA手数料・広告費

• OTA手数料の影響：1予約あたり8〜15％。売上が上がるほど利益を圧迫する。
• 自社予約比率の向上：
  • 自社サイトをリニューアルし、スマホ最適化・決済機能を充実。
  • 公式限定特典（最低価格保証、ドリンクサービスなど）で差別化。
• 広告費最適化：SEOやSNS運用に投資すれば、長期的に広告依存度を下げられる。

7. 食材費

• 仕入れの見直し：複数業者からの相見積もりで仕入れ価格を抑制。
• メニュー調整：原価率の高い料理を見直し、食材ロスを削減。朝食バイキングでは小皿提供や調理方法の工夫が有効。
• PMSでの管理：予約数や稼働率と連動させて食材発注を最適化。余剰在庫や廃棄を最小限に。

8. リネン費

• 契約精査：委託業者に任せきりにせず、納品量が適正かを定期的に確認。
• 相見積もり：複数業者から見積もりを取り、サービス内容と価格を比較。
• ECOプラン：連泊時にリネン交換を省略することでコスト削減＋環境意識の高い顧客にアピール。

経費削減時の注意点

サービス低下のリスク

• コスト削減を急ぎすぎると、顧客満足度が下がり、リピーター離れにつながる。
• 例：ブランドホテルがオリジナルアメニティを廃止すれば「特別感」が失われる可能性あり。

人材流出のリスク

• 給与削減や過度な業務効率化はスタッフの不満を招く。
• 結果的に離職率が上がり、採用コスト・教育コストが増大。
• 大切なのは「人件費削減＝人員削減」ではなく、業務効率化による適正化。

まとめ：経費の見直しは安定経営の第一歩

ホテル・旅館の経営においては、人件費・光熱費・OTA手数料など、避けて通れない経費が数多く発生します。

しかし、すべてを「削る」のではなく、固定費を中心に見直し、サービス品質を維持したまま効率化を進めることが成功の鍵です。

特にOTA依存度が高い施設は、まず自社予約サイトの強化に注力するのが効果的です。

• OTA手数料削減
• ブランド価値向上

この2つを実現できれば、経営の安定化と収益性向上の両立が可能になります。