「うちのOTA手数料は10%です」
宿泊施設の方とお話ししていると、こう即答されることがあります。契約書に書かれている数字なので、間違いではありません。
ただ、続けてこう伺うと、答えが止まります。「では先月、そのOTA経由の売上に対して、実際に入金されたのはいくらでしたか」
契約上の料率と、実際に手元に残る割合は一致しません。決済手数料、キャンペーンの負担分、消費税の扱いなど、料率の外側にも差し引かれるものがあるためです。
そしてこのずれは、チャネルごとに違います。料率が低いOTAのほうが手取りは少ないということが、実際に起こります。
本記事では、自社の精算書だけを使って実質の手数料率を出す方法を解説します。他社の公表値も業界平均も使いません。必要なのは、毎月届いている書類だけです。
契約上の料率が実態と合わない理由
計算の元になる金額が違う
手数料が何に対してかかるかは、契約によって異なります。宿泊料金だけにかかる場合もあれば、入湯税や施設利用料を含んだ総額にかかる場合もあります。同じ「10%」でも、対象が広ければ金額は増えます。
また、消費税の扱いも一様ではありません。税込金額に対して料率を掛けるのか、税抜に掛けるのかで、実際の負担は変わります。ここは契約書を読み込むより、精算書の金額を突き合わせたほうが早く分かります。
料率の外側で引かれるものがある
掲載手数料とは別に、決済代行の手数料が差し引かれることがあります。事前決済の比率が高い施設ほど、この影響は大きくなります。
さらに、参加型のセールやクーポン企画に出ている場合、その割引原資の一部を施設が負担していることがあります。この負担は「手数料」という名目では現れないため、料率の議論からは抜け落ちがちです。
ポイント還元の原資、広告枠の費用、返金時の手数料。こうしたものが積み重なると、契約上の料率と実態は数ポイント離れます。
精算書から実質の率を出す
難しい計算はありません。「そのOTA経由の売上」と「実際の入金額」の2つだけを用意します。
- 売上 その月に宿泊が発生した分の、宿泊者が支払った総額
- 入金額 精算書に記載された、実際に振り込まれた金額
この2つから、次の式で求めます。特別な計算ではありません。差額を売上で割るだけです。
実質手数料率 =(売上 − 入金額)÷ 売上 × 100
注意点が1つあります。売上と入金には時期のずれがあるため、必ず同じ宿泊月の分で揃えてください。3月に泊まった分の精算が4月に入金される場合、比べるのは3月の売上と、その3月分に対応する入金額です。
月によってばらつくため、3か月分を合計してから計算すると安定します。
精算書のどこを見るか
OTAによって書類の呼び方も様式も違いますが、探すものは共通しています。次の3つを見つければ計算できます。
- 宿泊者が支払った総額 「販売金額」「宿泊料金合計」「総額」などと書かれている欄
- 控除の明細 「手数料」「送客手数料」「決済手数料」「販促費」などの行
- 振込金額 最終的に口座に入る金額
控除の明細は、必ず1行ずつ確認してください。名目が分からない行があれば、そこに見落としていた費用が入っています。
実務でよく見つかるのは、キャンペーン参加費、ポイント原資の負担、掲載枠の費用、返金処理にかかる手数料といった項目です。いずれも「手数料10%」という認識の外側にあります。
もし精算書に明細がなく、振込金額しか分からない場合でも問題ありません。売上と入金の2つさえあれば、内訳が分からなくても実質率は出せます。内訳を知ることより、合計でいくら引かれているかを知ることが先です。
実際に計算してみる
以下は説明のために条件を置いた試算です。実際の数値はご自身の精算書に置き換えてください。
| チャネル | 売上 | 入金額 | 差額 | 実質手数料率 |
|---|---|---|---|---|
| OTA A | 1,000,000円 | 880,000円 | 120,000円 | 12.0% |
| OTA B | 800,000円 | 728,000円 | 72,000円 | 9.0% |
| OTA C | 500,000円 | 425,000円 | 75,000円 | 15.0% |
| 合計 | 2,300,000円 | 2,033,000円 | 267,000円 | 11.6% |
この施設は、月に267,000円をチャネル費用として支払っています。年間なら320万円を超える規模です。
そして全体の平均は11.6%。契約上の料率だけを見ていたときの認識とは、おそらくずれているはずです。
料率が高いほうが得なこともある
ここからが本題です。実質率が分かっただけでは、まだ判断できません。
先ほどの表で、最も率が低いのはOTA B(9.0%)、最も高いのはOTA C(15.0%)でした。率だけを見れば、Cは避けたいチャネルに見えます。
ところが、チャネルによって売れている単価が違います。
| チャネル | 平均単価 | 実質手数料率 | 1室あたりの手取り |
|---|---|---|---|
| OTA A | 12,000円 | 12.0% | 10,560円 |
| OTA C | 13,000円 | 15.0% | 11,050円 |
率が3ポイント高いOTA Cのほうが、1室あたり490円多く残っています。単価の差が、手数料率の差を上回っているためです。
比べるべきは率ではなく、1室あたりに残る金額です。率だけで在庫配分を決めると、手取りの多いチャネルを削ってしまうことがあります。
分けて見ると、さらに分かる
チャネル単位で出せたら、次は中を分けます。同じOTAでも、条件によって実質率は変わります。
- プラン別 セール参加プランと通常プランで、実質率が大きく違うことがある
- 決済方法別 事前決済と現地決済で、決済手数料の有無が変わる
- 時期別 セール期間中だけ実質率が跳ね上がっていないか
特に1つ目は、施策の見直しに直結します。参加型のセールで集客できていても、実質率が5ポイント上がっているなら、その集客は割高だったということです。
「セールに出たら埋まった」で終わらせず、そのとき実際にいくら残ったかまで確認してください。
数字が出たあとにできること
在庫の配分を見直す
1室あたりの手取りが最も多いチャネルに、在庫と露出を厚くします。ただし、1つのチャネルに寄せすぎると、そこが不調になったときに逃げ場がなくなります。手取りの順に重み付けする、という程度が現実的です。
直予約と正しく比較する
直予約は手数料がかからない、と言われます。しかし実際には決済手数料、予約システムの利用料、集客のための広告費がかかっています。
これらを合計して同じ式に当てはめれば、直予約の実質率が出ます。OTAと同じ土俵で比べられる形になって初めて、どちらを伸ばすべきかを判断できます。
直予約とOTAの組み合わせ方はOTA手数料削減と売上向上の両立|直予約とOTAのハイブリッド戦略で詳しく扱っています。
条件の見直しを相談する材料にする
実績のある施設であれば、掲載条件について相談できる余地があります。その際、「手数料が高いので下げてほしい」では話が進みません。
自社で計算した実質率と、他チャネルとの手取り比較を示せると、議論の内容が変わります。数字は、交渉のためというより自社が何を根拠に判断しているかを示すために必要です。
やりがちな間違い
- 売上と入金の月がずれている 最も多い誤りです。宿泊月で揃えてください
- 1か月だけで判断する セールの有無で振れます。3か月分を合計します
- キャンセル料の入金を売上に混ぜる 宿泊が発生していない分は分けます
- 率だけで比べる 単価が違えば、率の順位と手取りの順位は一致しません
- 他社の公表値と比べる 条件が違うため意味がありません。自社の実測値だけで十分です
最後の点を補足します。業界平均や他社事例の手数料率は、対象範囲も契約条件も分かりません。自社の精算書から出した数字のほうが、はるかに正確で、そのまま判断に使えます。
毎月続けるために
一度計算して終わりにすると、条件が変わったときに気づけません。次の形にしておくと続きます。
| 頻度 | やること |
|---|---|
| 毎月 | チャネル別に売上・入金・実質率の3列を1行追加する |
| 四半期 | 1室あたりの手取りを計算し、在庫配分を見直す |
| 年1回 | 直予約の実質率も出して、全チャネルを並べる |
毎月の作業は、精算書から2つの数字を書き写すだけです。5分もかかりません。それでも、12か月分たまれば実質率の推移が見えるようになります。
実質率が上がってきているなら、原因は必ずあります。セール参加が増えた、事前決済の比率が上がった、条件が改定された。推移を追っていれば、変化した月から原因を特定できます。
まとめ
契約上の手数料率と、実際に手元に残る割合は一致しません。決済手数料やセールの負担分など、料率の外側で引かれるものがあるためです。
必要なのは、その月の売上と入金額の2つだけ。差額を売上で割れば、実質手数料率が出ます。他社の数字も業界平均も要りません。
そして比べるのは率ではなく、1室あたりに残る金額です。率が3ポイント高いチャネルのほうが、単価の差で手取りが多いということが実際に起こります。
この数字が出せると、OTAとの付き合い方が「なんとなく手数料が高い」という感覚から、「このチャネルは1室あたり◯円残る」という事実に変わります。在庫配分も、直予約への投資判断も、同じ土俵で比べられるようになります。
まずは直近3か月の精算書を並べて、チャネルごとに売上と入金額の2つを書き出すところから始めてください。電卓ひとつで、その日のうちに実質率が出ます。
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株式会社AKSは、宿泊施設の売上改善を専門とするコンサルティング会社です。OTAの運用代行、料金設計、掲載内容の改善までを一貫してお手伝いしています。
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